いまや世界の音楽界を席巻しているといっても過言ではないBTS（防弾少年団）だが、政府内で議論が続いている、メンバーの兵役免除についての見通しは未だ不透明である。

国防府と兵務庁など関係政府機関が合同で結成した兵役特例タスクフォース（TF)制度の改善案が今月、発表される予定である。芸術とスポーツ関連については、既存のルールを維持する一方、BTSなど大衆芸術分野について、特例は新設されない見込みだと報道されている。つまりBTSなど大衆音楽を手掛けるグループのメンバーが兵役を免除される案は、今回の改善案には含まれないことになる。

同タスクフォースの関係者によると、兵役特例の改善案は早ければ今月中旬に発表される予定。オリンピック3位以上の受賞者およびアジアでの競技大会で1位を獲得した者に対する兵役免除、および国際芸術共演大会で2位以上を受賞した者や国内芸術共演大会で1位を受賞した者に対する免除など、といった現行の制度は維持される見通しだ。

しかしBTSのように、海外で知名度を上げた大衆芸術系のアーティストには兵役特例を付与しにくいという結論が出されたようだ。タスクフォースの複数の関係者は「大衆芸術の分野の場合、オリンピックや国内外の芸術共演のように、競争構図と評価基準が明確な大会を選定することが難しい」と懐疑的な反応を見せたという。

文化体育観光部の長官も、先月の国政監査で「体育やクラシックの芸術系は明確な国際・国内大会があるが、大衆芸術の方はそれが足りなくて基準を設定することが難しい」と述べている。

一方、政治圏では「BTSがビルボードチャートで1位を取得し、海外のファンから爆発的な人気を誇るなど、韓流文化と韓国のイメージを上げて国威宣揚に寄与した」と評価しながら、「このような業績がオリンピックの金メダルより優れているので、兵役特例を与えるべきだ」と主張している。

BTSが果たした貢献や実績については、誰もその価値について疑う者はいないようだが、国の制度における特例として大衆音楽を扱うことの難しさがあらためて浮き彫りになっているようだ。果たして、兵役免除の議論はいつどのような形で決着を見るのか、注目が集まっている。